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重要な視点が、社員がそれを給与と同様に自由裁量で使えるのか、という「自由度」。いくら内容が高価でも、押しつけられたら効果半減であり、押しつけを拒否する社員は、さらに不公平感をもつ。これは無駄な投資なので、経営者はこの点をよく考えるべきである。図では、縦軸に福利厚生の額を、横軸にその自由度をとった。右下に「ゼロまたはほぼ全廃」エリアと「気持ちだけある」エリアが、右上に「それなりに充実」エリアと「特典いっぱい」エリアが、左上に「わがままいうな」エリアが、左下に「独身寮だけ」エリアと「むしろマイナス」エリアがくる。
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以下、各エリアについて解説していこう。そもそも最初からゼロだったり、全廃にふみきった会社が、この「ゼロまたはほぼ全廃」エリア。成果主義を徹底する会社に多い。子どもをたくさん作った人に手当てをたくさんだすという発想は、仕事の成果とは何の関係もない報酬なので、家族手当てを全廃。同様に、一部の人だけに恩恵がある寮や社宅も、廃止。キャノンやリクルートが全廃組で、ヤフーなど新興ＩＴ企業は、もともとゼロだ。